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東日本大震災で被害に遭われた皆様に、心よりお見舞い申し上げます。

皆様に太陽光発電関連の話題をお送りします。

日本の総発電量に占める再生可能エネルギー比率は9％（水力を除くと11.7％）（2005年時点）2020年の目標は10％（水力を除くと2.5％）です。

すごく伸び率が低いと意外と思われる方も多いのではないでしょうか。
これは「3.11」以前のCO2排出削減に伴った政策で、エネルギーの多くを原発でまかなう計画だったのです。

しかし、「3.11」によって原発の信頼性が吹き飛び、この計画は見直しをせざるをえなくなっています。
「日本のエネルギー自給率4％」はあくまでも「石油」や「ウラン」等、これまでのエネルギーが対象となっています。

今回お送りする記事「再生可能エネルギーの潜在力」を読むとその辺りがよく分かります。
日本には、「太陽光」「風力」「地熱」「小水力」「バイオマス」といった5つの大きなエネルギー源が存在します。これらを地域特性ごとに上手に利用していくことが、これからの日本に必要なことではないでしょうか。

さて今回お送りする記事は


◆【ナショナルジオグラフィック】
再生可能エネルギーの潜在力
→これからは地域の特性に応じた自然エネルギーを考えていく必要があるようですね。

◆ 【ナショナルジオグラフィック】
今こそ、始めよう360°エネルギー・ダイエット
→ダイエットにはひと手間かけるという地道な行動が必要。面倒ですけどコツコツと。

◆【ジャーニー】
住宅用太陽光発電システム、悪徳業者に注意！
→日本と同じようなことが世界でも起こっているんですね。困ったことです。


※記事によっては数日後には見れなくなる可能性があります。ご了承いただきますようお願いします。

全量買取以外にも、経済的効果が生まれる手段が注目されています。

それは、太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせることによって電気の基本料金を下げる「ピークカット」です。

　電気の基本料金は契約電力で決定されますが、契約電力は過去一年間各月の最大需要電力（＝デマンド）のうち最も大きい値に自動的に決まってしまいます。
例えば一月のデマンドが500kWhで、二月以降のデマンドが200kWhだったとしても、来年の一月までの契約電力は最大値である500kWhが適用されることになります。
また、過去一年間の最大値ですから、この間に500kWhをさらに超えてしまえば、翌月からはその値が契約
電力となり、その後一年間継続することになります。

　ですから、基本料金を削減するには、使用電力が契約電力を超過しないように運用することが必要です。とくに、ピーク時の電力を抑えて最大需要電力値（デマンド値）を下げること（ピークカット）が大切になります。これまでのデマンド監視システム等の機器は、デマンド値が契約電力を超えそうになると警告を発するタイプでした。したがって警告発生時には実際にエアコンを止めるなどの対策を講じなければなりません。

このピークカットを自動的に行う方法があります。
太陽光発電と蓄電池を使用して負荷のピーク時にパワーコンディショナを必要な出力で運転し、受電電力の増大を抑制するシステムで、電気代削減だけでなく原発停止による電力不足の解消手段として、今にわかに注目を集めています。